五輪中止署名～単独じゃなく、左翼・宇都宮＋楽天・三木谷のコンビだったら、はるかにインパクトがあったのに。

五輪中止、署名は35万人に宇都宮氏が都に要望書提出 - 東京オリンピック：朝日新聞デジタル

2021年5月14日
　7月23日開幕の東京オリンピック（五輪）・パラリンピックをめぐり、弁護士で元日弁連会長の宇都宮健児さん（74）が14日、開催中止を求める小池百合子・東京都知事宛ての要望書を都に提出した。中止を求めるオンライン署名は、14日時点で35万人を超えたという。宇都宮さんは「人々の命と暮らしを守るため五輪は中止するべきだ」と改めて訴えた。
　提出後、都庁で会見を開いた宇都宮さんは、新型コロナウイルスについて「世界的に見てもパンデミックは収まっていない」と指摘。国内では重症者や入院できずに待機を強いられている患者が増えているとして、「五輪という華やかなイベントを行うことで貴重な医療資源が割かれてしまう。人々の命や暮らしが脅かされることになる」と主張した。
　五輪中止を求める署名は5日に始め、14日正午時点で約35万2千人。署名サイト「Change.org」によると、世界133カ国から集まり、ドイツでは約1万1千人が署名したという。署名は「五輪中止が決まるまで」続ける。

高須院長の愛知県知事リコールと同じで、宇都宮さんが何万署名集めようが、共感は広がらない。

ネトウヨはしょせんネトウヨに過ぎない。

パヨクはしょせんパヨクに過ぎない。

向こうから断りそうだが(笑)、主張は同じなんだから、ダメモトで共闘を呼びかけたら、面白かった。

楽天・三木谷氏「今年の五輪は反対。リスク高すぎる」とツイート | 毎日新聞

2021/4/7
　楽天の三木谷浩史会長兼社長は7日、東京オリンピック・パラリンピックについて自身のツイッターで「僕ははっきり今年の五輪開催はあまりに、リスクが高すぎると思っており、反対です」と、開催反対の考えを明確に示した。その理由として「アスリートの方々には本当に申しわけないけど、一生懸命生きているのはアスリートだけでないので」と書き込んだ。
(略)

三木谷さんも五輪中止が本気なら、左翼とだって組むべきだ。

宇都宮さん単独ではインパクトはないが、

三木谷さん単独もインパクトは薄い。

しかし、左翼・宇都宮と楽天・三木谷が記者会見で並べば、そのインパクトは１００倍。間違いなく、一般紙からスポーツ新聞まで写真入りで記事にする。

ホリエモンが茶々を入れてるが、これもまた話題になり、ウエルカムだ。

ホリエモンが楽天・三木谷会長の“五輪開催は自殺行為”発言に「超安全方向に振るのが三木谷さん」 | 東スポのニュースに関するニュースを掲載

2021年05月16日
　実業家の堀江貴文氏（４８）が１６日、ツイッターで楽天グループの三木谷浩史会長兼社長の東京五輪をめぐる発言に言及した。
　三木谷会長は米ＣＮＮテレビ系のインタビューで新型コロナ禍の中での東京五輪・パラリンピック開催について「正直言って自殺行為のようだ」と発言し注目を浴びた。
　この発言について堀江氏は「科学的でなく感情で超安全方向に振るのがいつもの三木谷さん。まあ楽天のビジネス考えたらそれが正解なのだろうけどね」と私見を述べた。
　その上で「楽天はそういう人が客層に多いと思うので親和性高いんだよ多分」とこうした考えが楽天利用者に合っているという見方を示した。

さらに、彼まで巻き込めれば、確実に政府も動揺する。

ソフトバンク孫正義会長が東京五輪への懸念を表明「アスリートの派遣をサポートできるのか」 | 東スポのスポーツ総合に関するニュースを掲載

2021年05月13日
　ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長が１３日、新型コロナ禍での東京五輪開催に強い懸念を表明した。
　孫会長は米国のニュース専門放送局「ＣＮＢＣ」に対して「日本だけでなく、多くの国々がオリンピックを開催することを非常に恐れている」と開催への懸念を明らかにした。
　開催国である日本でも新型コロナ禍が深刻化しているが、世界を見渡しても変異株が猛威を振るい、極めて危険な状況にある国が多い。「重大で厳しい状況にある。アスリートの派遣をどのようにサポートできるのか分からない」と孫会長は世界最大のスポーツイベントを開催する状況にはないと断言した。
　日本はもちろん、世界でも大きな影響力を持つ孫会長の発言が持つ意味は大きい。しかも懸念を表明したメディアがＣＮＢＣというのも波紋を呼びそうだ。同局は東京五輪の放映権を持つＮＢＣユニバーサルが設立して所有権も持っている。東京五輪の開催の命運は巨額な放映権料を払っているＮＢＣの意向によって左右されると見られており、開催に疑問を抱く孫会長が同局に〝プレッシャー〟をかけたとの見方もできる。
　こうした背景から海外メディアも一斉に孫会長の発言を報道。ビッグネームによる東京五輪への懸念は大きな波紋を呼びそうだ。